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zoom RSS 鹿児島県新燃岳の10回の爆発的噴火は 富士山巨大噴火切迫の前兆

<<   作成日時 : 2011/01/28 23:55   >>

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鹿児島県新燃岳の10回の爆発的噴火は
富士山巨大噴火切迫の前兆

2011.1.28;2.3;2.8

画像





写真: 新燃岳の8回目の爆発的噴火(時事)

  鹿児島県北部の宮崎県境に近い新燃岳で2011.1.19に小規模の噴火が発生、続いて1.27以来10回の爆発的な噴火が起こった。溶岩ドームが出来て、500m以上の火砕流が流れ下った。降灰は、宮崎県側で都城市など12市町、鹿児島県側で霧島市など5市町で計17市町に広がった。
  創造主らの宇宙ブロックス管理界の知らせによれば、活動が活発化しているマグマは日本列島の地下で繋がっていて、これは、富士山の大噴火の予兆である。
                            
  富士山巨大噴火は、目下2011年2月10日過ぎに起こる見通しである。その結果は既にここに書いた通りで、円と株式市場、弱肉強食の野蛮で邪悪な拝金主義と市場経済の壊滅を来たす。
  日本経済の壊滅的打撃は、米国で株式市場の大暴落を起こして、米ドルは壊滅に向かう。中国、EUの経済も米国に後追いする。

警世短歌

   富士噴火 野蛮で邪悪、愚劣なる
    金権体制壊滅近し   
                  たつまき
画像

富士大噴火(イラスト)

富士山頂近くに現れた偵察円盤は
近い大噴火を阻止できなかった

2011.2.8

  本2011.2.7の14時前に、富士山頂近くに円盤5機が滞空していた。それを千葉県の人が写真に撮って、夕刊フジが翌8日に掲載した(11.2.9号)。
  あれは、富士山大噴火が近いので確認のため頂上近くで現状調査をしていた銀河連邦新指導部の偵察円盤だった。彼らは、マグマ溜りに溜ったマグマが近く大噴火するのを阻止する作業を実施しようとしたが、できなかった。阻止されたからである。彼らは、創造主らの宇宙ブロックス管理界の承認なしで、地球の内部問題への干渉禁止の宇宙管理原則を侵害する行動に及ぶところだったことについて反省を表明して、陳謝した。


米共和党議員「エジプトの嵐の事件が米中西部へ移った」
  ―州の公務員25,000人が賃下げ・首切り反対で、州議会と全行政府を占拠、知事は軍隊による弾圧を宣言
2011.2.22; 2.24

  創造主らの宇宙ブロックス管理界の教えによれば、CIAが名づけた以前の東欧「ばら色革命」の成功、中央アジア諸国への干渉と体制打倒の失敗に続いて、最近のチュニジア、エジプトの政変は、CIA管理下のtwitter、Facebookなどインターネットを使った米ロックフェラー・オバマ政権による、すでに時代遅れになっている「パックス・アメリカーナ」路線への巻き返しの試みで引き起こされた事件である。
  リビアでは、CIAによるtwitter、FacebookとInternet Explorerを使った内政干渉によるカダフィー政権打倒運動の拡大と、さらに英国の国際謀略機関MI6による反体制運動への武器・武装闘争の支援で、リビア東部は既に彼らの支配下に陥っている。gidepark.ruなどの記事では、その際に米海兵隊やNATO部隊がアフガンでタリバン狙撃用に使っていて、ベンガジの警察や公安が持っていない銃撃音の轟く「スナイパー・ライフル」で、変装した4人の「デモ参加者ら」がビルの屋上からデモ参加者を狙撃して、内戦を挑発している事実が暴露された。彼らは首都トリポリの占領を目指している。
CIAの手先アルカイダがこの米軍特殊部隊の隠密作戦に協力して、反乱軍を支援し公然と参戦して声明を発したことは、情勢の本質を示している。86年に米空軍機に爆撃されて保存されている自宅の前から、カダフィーは徹底抗戦を呼びかけた。
  世界第8位のリビア石油資源の奪取が米英の主要目的の1つだ。既に東部と中部の石油掘削施設と東部の石油輸出施設が反乱軍の手に落ちた。また、カダフィー大佐が2010年に決定して実施過程にある、世界に先駆けた「ベーシック・インカム」に当たる全国民の基礎的生活費永続支給制度(1人当り月額1000ディナール=¥75,000)の粉砕、欧米への波及阻止の狙いもある、と創造主らは教えている。
リビアはカダフィー大佐ら軍の革命決起で打倒されたイドリース1世の旧王制の支持者が多いベンガジの東部と、革命首都トリポリの西部に分断されるに至って、米・英・NATOの間接侵略下での内戦になっている。それは、カダフィーが米英の不介入を信用して核兵器開発を中止した結果でもあった。
  中国では、Googleによる反体制決起扇動の挑発情報流しが先般失敗したのに、懲りないCIAの干渉は、中国当局の対抗措置で今度も失敗に終りつつあるようだ。
  ところが米国は、2010会計年度の連邦国家財政が1兆ドル以上の赤字を記録して財政破綻の危機にある上に、今度は上述の反体制の波がブーメラン効果となって米国へ跳ね返って来て、米国中西部のウィスコンシン州で決起した25,000人の公務員の闘いで、州政府と連邦政府の権力が麻痺状態に陥っている。日本の売国マスゴミは売国・亡国・反日の菅内閣に大衆的反体制運動が波及することを恐れて、米国の大事件を秘匿して沈黙、報道しないでいるが、以下がその情勢だ。

  ロシアの有力サイトgidepark.ru(2011.2.21)から
http://gidepark.ru/user/1681372848/article/271583

  25,000人の国家公務員が米ウィスコンシン州の上院と一連の州行政府ビルを占拠した。彼らは賃下げになる予算支出削減法の採択の粉砕を目指している。抗議行動参加者らには警官、消防夫、教師がいる。彼らは実際に州議会のあらゆる建物を占拠することに成功した。議場への突進はまだ出来ていないが。法案可決を目指しているのは共和党議員らで、州の予算を大幅に拡大すると主張している。共和党は、富裕層に税の優遇を与えることで、国家公務員らが犠牲になるはずがないと言っている。
  ウィスコンシン州は全米の政治ショウで極めて有名になっている。知事の学校予算削減の議案提出、2.17の投票と上院議員らの欠席、オバマの説明に関して、「自由ラジオ」の解説は意見が割れている。米国の大手TVが全部現場からライブで闘争を報道している。
   それから7万人の[首切り]数字が鳴り響いた。それは共和党と民主党の議員らの恒例の意見の相違なんかじゃ決してなくて、さらに甚大な違いだということが明らかになった。それはYouTubeで確証された。
ウィスコンシン州選出のポール・ライアン下院議員は「カイロでの最近の嵐のような諸事件は、アメリカ中西部へ移ったみたいな感じがしている」と言明した。ウィスコンシン州知事は、「国家親衛隊」の部隊をデモ鎮圧のために使って、抗議行動参加者らに無慈悲な武力弾圧の措置をとると脅した。
   エジプト、バーレーンなどの大衆抗議行動事件と同様な一連の事件が、アメリカの心臓部自体で起こることが、明らかになった。大衆は、政党、年齢、資産状態に関わりなく、全ての既成の体制、先進的な民主主義的伝統を持った賛美されたアメリカ的世界秩序を拒否している。しかも単に拒否しているのではなくて、各種の国家管理機関の活動を、目的を目指して麻痺させている。
  こうしてアメリカ人らは、現世界機構−諸政府の上に立っているメガ・エリート、メガ・エリートに忠誠な複数一族から成る諸政府、複数一族に仕える諸国民と共に現世界機構の崩壊という全世界過程に影響を及ぼしていることが、明らかになった。
  大衆の大規模な街頭進出とアメリカの心臓部での権力の麻痺という事実そのもの、またそれを隠す激しい試みは、世界の先進的経済大国の全能に関する幻想を保っている人々に明白に、はっきりと示している−どんな国でもエジプトと同様で、米国も現世界秩序の全般的崩壊過程に対しては脆弱だ。ウィスコンシン州は自然がシベリアと大変似ていて、作家のソルジェニーツィンが長年そこに住んでいたことだけで、ロシアではこれまで知られていたが、米国の全能幻想をガラクタのように払いのけた。米国の政府検閲官らと彼らの主人らは灯火のようにそれを正に恐れた。

CIA管理のtwitterとFacebookで扇動
米ロックフェラー・オバマ政権は第2の天安門事件を画策

2011.2.19

ロックフェラー独裁の米政権は、1989.6.4の天安門事件で中国の若者、学生ら未熟なゾンビ低脳らを扇動して、白の張子の「自由の女神」(野蛮な弱肉強食の自由主義を粉飾した資本独裁の象徴)を先頭に反革命を目指して、天安門広場でデモを強行したが、挫折した。
今度は、ロックフェラー・オバマ政権が、CIA管理のtwitterとFacebookで扇動して、中東とアフリカで政変を起こして、成果を挙げている。そこへ米国資本が援助の見せ掛けで入ってくる寸法だ。地球は騙され易いゾンビが多い。
彼らはそれをさらに中国へ広げて、中国各地と北京で第2の天安門事件を画策している。
中国の経済は既に資本主義化しているから、今度は政治反革命が目的だ。そのキャッチ・フレーズは「共産党の独裁打倒」だが、米国はロックフェラーの独裁だ。
ロックフェラーは、その独裁下の米国がすでに超大国ではなくなって没落過程を辿っているのに、
米国の世界支配とパックス・アメリカーナの夢を捨てきれないで、ネット革命と称する間接侵略を推進している。
中国人民は帝国主義の巧妙な支配政策を忘れるな。

小沢一郎のブログへ送った批判メッセージ  2011.2.17
          
東京地検が1年半も捜査して犯罪容疑で立件する物的証拠がないので、不起訴にした小沢一郎を、平均年齢34の素人11人から成る東京第5検審会が強制起訴した。
  そのことで、売国・亡国・反日の菅直人の一派は、この憲法31条違反、従って刑法違反、刑事訴訟法違反、法制破壊の無法行為に乗じて、小沢を党員資格停止処分にする決定を行った。これは党からの事実上の排除に等しい。民主党は本来、東京地検が2度も無罪と判定した小沢を、この無法行為から仲間として守るのではなくて、CIAの指図に従って逆に攻撃、排斥し、事実上党から排除する裏切りに出た。
  亀井静香はそれを、「連合赤軍のリンチ殺人事件と同じだ」と非難した。その通りである。
  ところが同時に小沢も輿石も小沢派も、その裏切り民主党多数派の菅一派に綿々としがみついて、闘う姿勢を放棄している。政治路線も菅一派と違うのに、分派としての政綱も示さないでいる。何と見下げ果てた、愚劣なゾンビらの驚くべき敗北主義者達であることか!
  これでは、国政も変える気概もなく、決意もないことは明白になっている。
  民主党小沢派の1年生比例当選の16人は、2.17に民主党に留まりながら別会派を結成した。岡田は「無意味で認めない」と言った。予算案に反対投票すれば、今度は彼らを除名処分にするだろう。
  これらのことは全体として、小沢派も無為無策の中間派も、まるで政治の素人らの烏合の衆の如き幼稚で愚劣なテイタラクを示している。それは客観的には結局、小沢の優柔不断から来ている。
  鳩山は「辺野古移転問題で在沖米軍を抑止力と言ったのは方便だった」と言ったが、それは、米海兵隊は抑止力でない、と翻した言明だった。それは、新党結成の準備を暗示している。菅一派も野党も、それを見極め出来ないで、参考人招致すると言った。しかしこうなると、民主党で一番遅れているのは小沢一郎だということになる。
  民主党を脱党して小沢派100人前後と鳩山派50人前後が新党を結成せよ。そうすれば、売国・亡国・反日の菅民主党は衆議院でも過半数を失って、総辞職>解散・総選挙になって、地方議会での連戦連破が示しているように、大惨敗を喫することは、明白である。
  だのに、決起しないで戦いを放棄しているのは、裏切り行為以外の何事でもない。
  その方ら、決起せよ! 売国・亡国・反日の民主党を解体せよ。

大学入試不正事件の謀略真相−インターネット監視・弾圧法の制定へ
2011.3.2;3.4
                                     
  京大、早大、同志社、立教の入試での不正事件は、単独犯か複数犯かなんて、マスゴミが流した記事は全くの愚問だ。
  創造主らの無数の宇宙ブロックス管理界の教え:
  この事件は、今売国・亡国・反日の菅一派が準備しているインターネット監視・弾圧法の制定を容易にするため、政府情報機関が組織的に、事前に周到に準備して実行したファシズムへの一歩前進事件である。
  これは、アメリカ流・CIA式の謀略事件である*。
* 謀略のこうしたやり方は、地球を侵略・支配しているトカゲ座レプティリアン(4次元の全身ウロコに覆われた爬虫類型ヒューマノイド)に特有の支配方式である。それは反対派レプティリアンのDavid Icke(アイク)が自著「The Biggest Secret」: 邦訳「大いなる秘密」(三交社・下p85)で暴露したレプティリアンの統治方式−事件・犯罪発生>取締り要求>権力支配拡大の方式の実例の1つになった。菅と菅一派がレプティリアンの変身体なのだから。
  創造主らの教え:これは、米軍諜報部のエージェント=手先・工作員である菅直人首相が直接、枝野官房長官に命じて、内閣調査室に実行させた事件である。
  京都府警と京都市警が捜査した。これは政府の権力犯罪だから、でっち上げ犯人の逮捕か、迷宮入りになる可能性が大だった。
その後、仙台の予備校生(19)が逮捕された。「自分1人でやった。合格したかった」と「供述」したが、創造主の教えによれば、それは替え玉逮捕だった。供述も検事のでっち上げ作文だ。試験会場で何人もの監督官らに気付かれないで極めて短時間に携帯を操作し、問題と解答の送受信を首尾よくやることは出来ない。これは、替え玉逮捕と検事の作文通りの「供述」で事件を終らせて、インターネット監視・弾圧法の制定を目指す権力犯罪である。
  洗脳された無数のゾンビがマスゴミの世論操作で利用されることになる。それを「ありふれたファシズム」という。
  心あるジャーナリストは、売国マスゴミとは別に、独自に追及して真実を突き止める必要がある。
野党と愛国的な議員は国会調査権で真実を突き止め、糾弾して闘え。
小沢派も野党も、売国・亡国・反日菅一派の内閣打倒、売国・亡国・反日民主党を解体するため決起して闘え!

前原は外相ポストと議員資格を剥奪され 菅内閣は壊滅する
2011.3.4
  2011.3.4の参議院予算委員会で西田昌司議員(自民)は、前原誠司外相(レプティリアンの変身体)が在日韓国人から5万円ずつ計20万円の献金を受け取った事実について、それは政治資金規正法違反で、公民権停止の処罰を受けるから、外相と議員の資格を失う。いまさら返金しても処罰は変らない、と指摘して、外相も議員も辞任せよと追及した。
  米国は手先の売国・亡国・反日の菅直人が無能だから、辞めさせて同じ売国・亡国・反日の前原を後任首相にする方針であると言われている。それは売国マスゴミの報道ではなくて、インターネット情報である。
  これで、政治資金規正法の定めにより前原は公民権停止で外相を辞任せざるをえない。菅の後任首相になることも出来ない。また議員の資格も失うことになる。任命責任のある邪悪な策士の菅も、法律の規定を得意の詭弁で逃れることは出来ない。野党は内閣不信任決議案を参議院で可決するだろう。菅内閣の壊滅、総選挙と民主党の惨敗が近い。
 ロックフェラーの米オバマ政権とオバマ、ヒラリー、ゲイツらレプティリアン変身体らは大打撃を受ける。
  目出度いことである。日本列島は日本晴れになる。

米・英・仏・中・露が社会進歩を一掃する対リビア軍事干渉  
−アナトーリー・シンコーフスキー(ロシアのNPO) 「リビアに反対の資本主義」
2011.3.5

  領土の95%が砂漠のリビアでカダフィーが政権に就いて以来、都市では深刻な水問題があったので、地下水による運河が敷設された。住民の80%が初等教育さえ受けていなかったこの国では、文盲が一掃されただけではなくて、大学も創られた。教育は無料で、その上国外でもあらゆる家族の子供のために教育費が支払われている。医療も同じく完全に無料である。
  カダフィーは石油・ガスの収入で快適な高層住宅を建てたし、またあらゆる希望者にマンションのフラットを配分した。それは家賃と電気代が無料だ。国内でガソリンは実際に無料だ。各家庭に新車が数台ずつある。唯一の制限は、車は家族の人数以上あってはならないことだ。これらの買い物には国家が50%補助金を出している。
   リビア人の平均吸入は現在年間19,000ドル(155万8,000円:$1=¥82の計算)で、近隣諸国では年間4,000ドル以下だから、リビアへ喜んで仕事に行く。リビアの人口は650万人で、国は自国民だけではなくて、約150万人の雑役、建設作業、石油掘削での外国出稼ぎ労働者にも仕事を確保している。 
  そうした国で打倒された旧王制独裁復興のため米英帝国主義の支援で、何故反乱が起こって、内戦になっているのか?リビア東部の旧王制支持者らは、米国のtwitterとFacebookによる「民主主義」の扇動と「新自由主義」の宣伝に乗せられてカダフィー政権打倒運動を起こして、それが内戦になっている。
   その上、米仏海軍がリビア沿岸へ空母2隻、強襲揚陸艦などを派遣し、ロシアまでも黒海艦隊から軍艦を派遣して軍事干渉しており、国連安保理は、露中日独も含めてリビア制裁決議を全会一致採択した。彼らはリビアがロシアから輸入した防空施設の爆撃が必要な、飛行禁止空域の設定まで検討している。
  国連を舞台に世界中が、社会進歩を一掃する軍事干渉に乗り出している。しかしそれは許されない。

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