創造主ら地球大掃除

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zoom RSS 2月日本での観測史上最高気温とチリ大地震・沖縄地震の意味

<<   作成日時 : 2010/01/29 00:32   >>

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[新情報]
ハイチ大地震を起した犯罪者で末期肺ガンのオバマが健診で「良好」だったわけ

2010.3.3
  アラスカに再配備した地球破壊兵器HAARPを使ってハイチで大地震を起して、23万人を殺して、マネーロンダリングのためハイチ中央銀行を乗っ取った犯罪者B.オバマは、イスラエルの謀略機関モサドが仕掛けた肺ガン末期で、2月に入院するところだった。
  入院に伴ってロックフェラー一派はクーデターを起して、バイデンを引退させて、言いなりのヒラリーを臨時大統領に任命し、対抗してペンタゴンの将軍グループの逆クーデター派は、総選挙で新政権樹立の予定で動いていた。
  ところが、そのオバマの末期肺ガンを、万事自由放任主義の保守反動根元*らが遠隔治療した。その結果オバマは健康を取り戻した。
 2010.2.28にオバマは健康診断を受けて、「健康良好」と診断された、とマスゴミが報道した。
 これが、オバマ健康診断問題の真相だった。

* 根元Kongenとは創造主の別名。米国ではThe sourceと呼んでいる。各級の宇宙ブロックス管理界は位階制を成す無数の根元界から形成されている。その中の極一部の根元らは、創造された生命体の世界に、例えば核戦争が起ろうが、惑星破壊が起ろうが、失敗の経験を経て自分で活路を見出して発展するよう、万事成り行き任せの自由放任主義を主張している。
我々の銀河では、犬顔で黒肌のシリウスのレプティリアン・ヒューマノイドら邪悪な勢力が、そうした路線をとっている。地球の危険で破壊的な原子力は、シリウスの援助で開発された。創造主らの地球管理界は反対で核兵器と原発の廃止路線だ。
  これに対して、リラ(琴座の惑星)、レティクル座レティキュランのツェータ星、火星(アンドロメダの悪の惑星の挑発でシリウスが核攻撃)、金星*、古代の地球その他で勃発した核戦争と惑星破壊に反対している創造主らの宇宙ブロックス管理界は、米ソの東西ドイツを始め東西両陣営の核軍事対決で核戦争の危険が高まった1981年に、日本のポータル富士山の上空で開かれた根元総会以来、「根元限定」原則の実施を推進している。その結果の1つが邪悪な人間の惑星地球の大掃除で、そのために2010夏に太陽爆発が予定されている。
 * オムネク・オネク「私はアセンションした惑星から来た」(徳間書店08.3):批判コメントは別稿

  我々の銀河では、破滅途上の惑星に対する限定措置の路線をとっているのは、鳩とトカゲのDNAを受け継いだプレアデスのレプティリアン・ヒューマノイドである。近年銀河連邦指導勢力だったシリウスは、創造主らの宇宙ブロックス管理界により指導部から一掃されて、プレアデスが任命されて銀河連邦の新指導勢力になっている。彼らは、創造主らの宇宙ブロックス管理界の承認の下に、地球とのファースト・オープン・コンタクトを目指している。しかしそれは、保守反動根元らの妨害で遅れている。


[新情報] 2月日本での観測史上最高気温とチリ大地震・沖縄地震の意味
2010.2.27
2010.2.24に日本では22府県の73地点で2月の観測史上最高気温を記録した。鹿児島県南さつま市加世田で23.9℃、熊本県菊池で23.8℃、兵庫県朝来市和田山で22.1℃、福井県小浜市で21.3℃、長野県曽田町木曾福島で19.3℃などだった(2.24共同)。
しかし米国東部では2月は大雪で、ワシントンD.C.では積雪が111年ぶりに観測史上最高を記録、NY市では50cm以上で、政府機関の仕事は首都圏で4日間ストップした。
創造主らの宇宙ブロックス管理界の教えによれば、2.24のこうした2月観測史上最高の気温上昇は、8月の太陽爆発に至る過程での地球変動の現れである。米国での大雪襲来という一見極端に矛盾した現象は、共に太陽爆発に至る過程での地球の気象の狂いで、米国でもやがて観測史上での最高気温に変る。
2.27に発生したチリでのM8.8の大地震と津波は、2010夏の太陽爆発に至る過程での大地殻変動発生*の前触れである。ハイチ大地震を引き起こした米国のアラスカ配備地球破壊兵器HAARPは、一掃された上に再配備が阻止されているから、今回のチリ大地震はHAARPによる大地震ではなかった。
* http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/25.html
 
  チリ大地震と同じ27日未明に、沖縄の那覇市東約50キロの近海で午前5時31分頃、震源深さ約10kmでM6.9の地震が起った。糸満市で震度5弱、那覇市、名護市、うるま市などで震度4を観測した。
  創造主らの宇宙ブロックス管理界の知らせによれば、同日未明のチリ大地震とこの沖縄地震は連動している。
  いずれも太陽爆発に至る地球のCataclysm(地殻大変動)の前触れである。


世界金融・経済恐慌の第2波襲来と新たな選択                        
2010.2.25
  31歳の米国人Peter JosephがZeitgeist運動で提唱し、リビアが実施を決定した上に、ドイツの緑の党がマニフェストに掲げた結果、17カ国で運動グループが生まれた、今では国際的に一定の影響を及ぼしつつあるBasic Incomeは、野蛮で邪悪な貨幣制度の支配を前提にした改良主義の構想だった。
  しかし、情勢は一変する。
  ドル崩壊が近い。
  その場合、連動で円も、「人民」元やユーロやポンドも崩壊する。
  ドル崩壊から情勢は、米国の経済崩壊過程での米国の6ヵ国への分裂へ進み、さらにUSA消滅が発生する。ロシアのPanarin教授の予言は実現する。

1930年代の大恐慌期には米国で500万人以上が餓死した。当時米議会は統計を発表せず、その後偽造して米国民を騙し通した。それが最近暴露された(Newsland.ru)。
  現在でも米国では、食費さえ足りなくて3500万人以上が食べ物を手に入れるため国家による食券支給を要求している(米農業省統計)。オバマは「不安を起す状況だ」と言った(同上)。

 第2自民党の民主党連立内閣では日本経済を防衛することは出来ない。
 僅かな改良主義しか提起していない共産党、社民党にも出来ない。
 円が紙切れ化した日本の賃金労働者6,000万人は、生存の脅威に直面することになる。
 日本でも大量の餓死者が出る可能性がある。
 だから世界金融・経済恐慌の第2波襲来の情勢下で、日本では、国民の最低生活を現物支給で国家保障する非常措置が必要になる。
 鳩山連立内閣が出来なければ、革命的変革か死かの選択で、革命的な新政権樹立が必要になる。
 ドルも円も紙切れ化した状況下では、新貨幣の制定という愚劣な選択をしてはならない。
 解体と形成の弁証法的な直接的同一性の作用を新たな選択で体現する必要がある。
 このため、貨幣制度廃止・万事無償奉仕の新地球社会建設を、目的意識的に目指さなければ金権奴隷支配体制の維持に協力し、従う歴史的な金権奴隷的惰性思考の誤りに陥ることになる。


[新情報] ダライ・ラマ14世とオバマの会談:
新テロ暴動計画と上海大地震計画で合意

2010.2.20
  ダライ・ラマ14世とオバマが、米ホワイトハウスで米東部時間の2010.2.18に非公開で1時間10分間会談した。
  ダライ・ラマ14世は会談後に同日午後市内で記者会見して、「オバマ政権は我々の取り組みを完全に支持している」と言明した。マスゴミの報道の中でこれだけが真実だった。それは、マスゴミのイルミナティ管理を改めて実証した。
http://www.asahi.com/international/update/0219/TKY201002190139.html

  創造主らの宇宙ブロックス管理界の知らせによれば、会談でダライ・ラマ14世は、チベット独立のため新たな暴動事件を起す計画で、支持を求めた。オバマは支持を約束した。
  それが期待した効果をもたらさないで、中国指導部がチベット独立、独立に近い広範な自治を拒否した場合、上海大地震を起すようオバマに要請し、オバマは約束した。
  彼らは凶悪な犯罪者である。
  米オバマ政権は、彼らがアラスカに再配備したHAARPでハイチ大地震を起した後、創造主らに一掃されたので、3度目の再配備を推進している。
  しかし、創造主らの宇宙ブロックス管理界がHAARPの再配備を阻止する措置をとっているので、オバマとダライ・ラマ14世の共謀による上海大地震の大規模な凶悪犯罪は、実現しない。


[新情報] レプティリアン変身体ダライ・ラマ14世の訪米、オバマとの会談は新犯罪目的
2010.2.17
(1) 創造主等の宇宙ブロックス管理界の教えによれば、ハイチ大地震も、M5.2の新たな中国四川省地震も、世界最大のテロリスト国家米国のオバマ政権が、アラスカに再配備した地球破壊兵器HAARPによる犯罪だった。
これらの地震の発生後に、創造主らの宇宙ブロックス管理界の命令で、プレアデスを指導勢力とする銀河連邦新指導部の宇宙連合艦隊分遣艦隊が、HAARPを再度一掃した。

(2) 創造主等の宇宙ブロックス管理界の知らせによれば、懲りない米オバマ政権は、地球破壊兵器HAARPの新たな3度目の配備を決定して、推進中である。
  2010.2.18のレプティリアン変身体のダライ・ラマ14世と同オバマの会談は、新たな対中テロ暴動計画と上海大地震計画の協議が目的だ
  しかし創造主らの宇宙ブロックス管理界の命令で、銀河連邦新指導部の宇宙連合艦隊分遣艦隊は、HAARPの今度の新たな再配備を阻止する。しかし地震対策と警戒が必要だ。こうしたことは、CIAの日本クーデターが挫折したので、彼らが今度は新たな日本大地震計画を立てる可能性もありうる。中国が実例を示している。


CIA日本クーデターも敗退が確定した
2010.2.3                                   
週刊朝日2010.2.12号の
(1)「暴走検察」の4記事
(2)「日本で蠢いているCIAのスパイたち」の記事
−これらの記事は適時適切な記事だった。但し追及が半端だった:

  CIA手先の検事総長樋渡利秋、CIA手先の最高検検事の大鶴基成と、CIA手先・工作員の佐久間達哉東京地検特捜部長、CIA手先の東京地検多数派による小沢民主党幹事長への権力乱用の集中攻撃キャンペーン>小沢逮捕/在宅起訴/略式起訴などは、東京地検の変動で、立件・公判維持が困難であるとの理由で、見送るとの結論に達して挫折した。東京地検は諦めて敗北した。
  共同通信も、同様な見通しを報道した:「小沢氏、不起訴の公算 東京地検、現状では「立証困難」」
http://www.47news.jp/CN/201002/CN2010020201001047.html

  これで、ドル・経済崩壊目前の米国のドル防衛のため、戦後35兆ドル対米貢納した*1結果日本国民を窮乏化した、あの米ドル箱の自民党内閣復活を目指すCIAによる日本クーデターは、中央アジア諸国、イラン、ウクライナでのクーデター挫折*2に次いで、多聞に漏れず挫折した。
 *1 Benjamin Fulford記者(元米国経済誌Forbesアジア太平洋支局長)の英文ブログ
  *2 最近のウクライナ大統領選挙で、以前のCIA作戦「オレンジ革命」の勝利者だったCIA手先のユーシェンコ大統領は、たった5%の得票で敗退した。 

  これで、鳩山連立内閣倒壊・政権交替崩壊、参議院選挙での自民党勝利はなくなった。舛添要一(前厚労相)は週刊誌に語ったように、「自民党の歴史的役割は終った」として、自民党を仲間等と共に脱退して新党を結成し、結局「みんなの党」と合流することになる。自民党は政治舞台の後景に退く。参議院選挙でさらに後退する。
  石川起訴でも小沢は辞任する必要はなくなり、辞任しない。自民党その他による小沢議員辞職勧告決議案は、衆議院で否決される。
  CIA日本クーデターは敗退が確定した。
なお、創造主らの宇宙ブロックス管理界の教えによれば、CIA手先の検事総長樋渡利秋、小沢問題担当CIA手先の最高検検事大鶴基成と、CIA手先・工作員の佐久間達哉東京地検特捜部長は、民・自・公・共・社・国・み等の党首・幹部らと同様に、トカゲ座レプティリアン(4次元爬虫類型ヒューマノイド)の変身体らである。だから今回のCIAによる日本クーデター騒ぎは、双方共にレプティリアン変身体ら同士の争いだった。レプティリアン変身体鳩山首相は、国会演説で「生命を守る」の施政キャッチ・フレーズを唱えたが、あれは地球人を愚弄した偽善の極みだった。
  レプティリアンらは、以前に書いたように、円盤で被害者が20〜30代の頃に拉致、意識を奪い>円盤へ連れ込み>殺害>飲血>死体分解>本人そっくりに変身した犯罪者らである。変身維持のため彼らは飲血を続けている。日赤の献血が補給手段だが、それ以外にもレプティリアンらのアングラ補給組織が働いている。中国奥地に世界的な補給センターがある。

トカゲ座レプティリアン(4次元爬虫類型ヒューマノイド)の映像:
http://www.youtube.com/watch?gl=JP&hl=ja&v=tq1SgXIKI3U&feature=related
レプティリアン地球支配の真相:
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/48.html
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/50.html
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/64.html (上から10本目の記事)

[続報]
2010.2.4
  東京地検の売国犯罪行動は挫折した。小沢の3人の元秘書らを政治資金規正法違反不記載の罰金へ起訴したが、小沢は立件できないで、2010.2.4に小沢不起訴を決定した。
  そこで東京地検特捜部は、週刊朝日に八つ当たりで「捜査妨害」の言いがかりの圧力をかけた。山口一臣編集長と上杉隆記者に出頭命令だ。
  これは、治安維持法下での特高の復活を思わせる、今は売国の言語道断・不当な跳ね上がりである。
  しかしこれも、憲法が保証した言論の自由の権力による侵害が明白な犯罪で、山口一臣編集長と上杉隆記者を「公務執行妨害」で立件、逮捕などすることは出来ない。
  彼らもそれは分っているから、精神的圧力止まりで終らせざるをえないだろう。
  彼らがもっと跳ね上がったら、それは第2次大戦後最大の言論弾圧事件に発展して、敗北するのは売国検察である。ちょうどこの日に、戦前の悪名高い治安維持法での言論弾圧事件「横浜裁判」での被告らの無罪判決と賠償命令が出た。CIA手先らも敗退だ。

オルタナティブ通信が暴露した−検察・警察は日本最大の犯罪組織・暴力団だ:
http://alternativereport1.seesaa.net/article/139065281.html  

[補足情報] 2010.2.7
B.フルフォード記者の黒龍会情報は誤報
−小沢が検察の政治支配に従って、「逮捕逃れに中国から距離を置くと約束した」は誤報
  B.フルフォード記者は、黒龍会から得た情報をブログに発表して、小沢が中国から距離を置かないと側近3人を逮捕して妻の財産を押収すると東京地検特捜部に脅されたので、小沢はそれを受け入れて逮捕を免れた、と書いた。
  ところが、創造主らの宇宙ブロックス管理界の教えによれば、小沢取調べのなかで東京地検特捜部のCIA手先でない者(検事)が、そうしたことを言ったことは事実だが、しかし小沢は、そうした要求は「検察の政治介入、政治支配」であるとして拒否した。従ってB.フルフォードが無批判に伝えた黒龍会情報は、事実と違う黒龍会の我田引水の誤報である。
  CIAと手先らの日本クーデターの試みは挫折したので、ここに書くまでもないと思って書かなかったが、発表した方がよいと、創造主らの宇宙ブロックス管理界から指摘されたので、ここに書いた次第である。

[補足情報2] 2010.2.9
従ってまた、北野幸伯「ロシア政経ジャーナル」2010.2.8号が書いたように、国会内で2010.2.2に小沢と会談したカート・キャンベル米国務次官補が東京地検による起訴で脅して、「日本の親米=対米従属回帰」と小沢ら議員団の5月連休ワシントン詣でを要求し、小沢が受け入れて、翌日東京地検の不起訴決定になった、という推論は、抽象思考の短絡的錯誤だった。
  他方、亀井静香金融・郵政改革相は2010.2.3に、鳩山の日中米外交関係正三角形の等距離構想に従って、日本郵政グループ郵貯銀行の180兆円の資金運用で米国債も買うと言明した。ところが、ドル崩壊、米国分裂・崩壊が近いから、近く米国債は紙切れ化すのに、これは売国的裏切りである。亀井は直ちに取り消すべきである。中国はもう米国債の購入を打ち切っている。台湾への迎撃ミサイル輸出決定、ダライ・ラマ14世とのオバマ会見予定などと、最近米国の破れかぶれの対中外交攻勢はその結果である。

[新情報] 小沢の4〜5月連休訪米はCIAの罠だ
2010.2.9
 小沢民主党幹事長は、2010.2.2に国会で米国務次官補カート・キャンベルと会談したが、その際議員団と共にワシントン詣でを要請され同意して、4月末〜5月の連休に行くことを検討すると約束した。それは、鳩山の日・中・米正三角形の等距離外交関係樹立構想を考慮した結果だ。http://mainichi.jp/select/seiji/news/20100209ddm002010047000c.html
 しかしそこに落し穴があった。
 小沢は先般ロンドンで心臓治療したとき、世界最大の国家テロリスト組織CIAによって心臓発作死を起すマイクロ・チップをインプラントされていると、Benjamin Fulford記者(米経済誌Forbes元アジア太平洋支局長・帰化日本人)がすでにブログで暴露している。
 宇宙情報によれば、CIAは小沢のワシントン詣での時に、このマイクロチップを使って電磁波攻撃をかけて、小沢を暗殺する計画を立てている。だから、小沢暗殺の可能性が大きい。
小沢は訪米を中止した方がよいと、警告が出た。
 CIA本部はすでに解消・消滅されて、更地になっている。しかしCIAがなくなった訳ではない。あがきだ。世界最大の帝国主義は最後の最後まで悪事を止めない。
画像

写真は911の自作自演国家テロのヘリ撮影現場。NYはまるで墓場の様相だ。


[新情報] ハイチ大地震はアラスカに再配備した地球破壊兵器HAARPの仕業だった
−東大の計器は米国のHAARPによるハイチ大地震発生を実証した

2010.1.31
YouTube映像=HAARP activity during Haiti earthquake ハイチ地震の間のHAARPの活動
http://www.youtube.com/watch?v=UD0jyrFx8Pg&NR=1

  東大に配備してある計器は、ハイチ大地震の時0.5Hzの超低周波域で地磁気帯の一時的な変動を観測した。

  HAARPが銀河連邦新指導部の宇宙分遣艦隊により一掃されたあと、米オバマ政権は再配備した。
  そして今回ハイチ大地震を起したことが確証された。チャベス大統領のHAARPによるハイチ地震攻撃の暴露は正しかった。
  それは宇宙ブロックス管理界より高位階で自由放任主義を主張する極一部の保守反動根元による妨害の結果だった。
  それは、ここでの既報のように、倅ブッシュが胡錦濤の協力で英女王、サウジ、天皇らの銀行口座から奪取した1000億ドルの基金をマネーロンダリングするためにハイチ中央銀行を乗っ取ることが主目的だった。すでに殺された17万人が埋葬された。犠牲者はさらに増える。
  これは広島・長崎、イラク(120万人殺害)に次ぐロックフェラー・オバマ政権の巨大犯罪だった。
  米オバマ政権はドル崩壊、経済崩壊直前にあり、08年に中国から借りた1兆ドルを既に使い尽くした。返済のため中国に渡した金の延べ棒は金メッキしたタングステンの偽物だった。暗闘が続いている。
  今回の新HAARPは、創造主らの宇宙ブロックス管理界が改めて一掃する。再配備を阻止する措置がとられる。銀河連邦新指導部にも宇宙分遣艦隊を派遣して常時監視し、再配備を阻止するよう命令が出されて、銀河連邦新指導部が命令を実行する。しかし新たな妨害もありうる。だから抜本的な解決が必要になった。

米オバマ政権がハイチに次いで中国四川省へまた地震攻撃
2010.1.31;2.1
  米地質調査所(USGS)の発表によれば、四川省遂寧市の南南東35キロの震源深さ18.6kmでM5.2の地震が起った。死亡1人、家屋倒壊1000戸だった。
  創造主らの宇宙ブロックス管理界の知らせによれば、これも、米オバマ政権がアラスカに再配備した地球破壊兵器HAARPが引き起こした地震だった。
  彼らが今回比較的弱い地震規模に留めたのは、「米国の言う事を聞かないともっと大きな地震を起すぞ」という脅迫のためだった。
  最近のGoogleの中国撤退騒動、米オバマ政権による台湾へのMD迎撃ミサイルの輸出と、中国政府の輸出撤回要求で米中関係が激化した情勢下で、デフォルトとドル崩壊、米国経済崩壊が間近で、台湾へのミサイル輸出に文句を言うなと、ドル防衛のために犯行に及んだ結果である。
  しかし再配備されたHAARPはすぐ一掃されるから、再度の大地震攻撃は出来なくなる。
[新情報] 再配備されてハイチと中国四川省で地震を起して大量殺人を強行した米オバマ政権の地球破壊兵器HAARPは、創造主らの宇宙ブロックス管理界が上級の援助で一掃した。再配備を阻止する措置がとられた。


首相官邸、小沢事務所へのピストル銃弾郵送・テロ予告事件の背景
2010.1.28                                  
2010.1.28夕方のNHKニュースによれば、首相官邸と小沢事務所(衆院第1議員会館)にピストルの銃弾が郵送された事件が起った。
これは、小沢資金疑惑だけの関連ではないだろう。
民主党マニフェストでの1000万人外国移民(中国移民)受入れ>大都市永住化>大都市議会での参政権承認と、鳩山・小沢の「東アジア共同体」構想による1億4000万人中国あぶれ農民工、都市失業者らの日本移民と永住化>日本人の生活破壊と生存の脅威のかつてない程の増大を不可避的にともなう、日本乗っ取りの戦略をロスチャイルドが推進している。フリーメーソンの鳩山はそれに従った亡国路線を歩んでいる。
平野博文官房長官は、普天間米軍基地の辺野古移転問題で、当事者名護市の市長選挙で反対派候補が勝利したのに、「地方の意向は斟酌せず」と放言した上に、永住外国人地方参政権問題では、石原東京都知事始め多数の地方都市の反対を「考慮せず」と、国民に挑戦した。「地方主権」を掲げながらである。売国奴の開き直り、国民への挑戦だ。
ロスチャイルドは、中国の中央銀行「中国人民銀行」と大手銀行「中国工商銀行」その他への巨額投資と、中国株式市場開設指導その他の措置で中国を金権支配している。外資の対中投資は1兆ドル以上だ。
前述したように、創造主らの宇宙ブロックス管理界の教えによれば、CIAは鳩山首相と小沢民主党幹事長の暗殺を計画している。高次元の保守反動分子らの妨害もありうるが、CIA本部は一掃された。
今回の首相官邸と小沢事務所宛のピストル銃弾郵送事件は、前述したロスチャイルドの路線によって増大している日本の社会不安が、右翼団体による抗議のテロ行為予告をもたらしたことも、客観的にはありうると言えるだろう。
公然たる言論と社会的抗議行動ではなくて、そうした首相と与党幹事長へのテロ行為の予告は、卑劣で許されない犯罪であることに変りない。
現在CIA手先の最高検検事と東京地検多数派は、ドル崩壊、経済崩壊に直面している米国の先日迄のドル箱だった自民党内閣の復活クーデターを推進している。だから首相と民主党幹事長攻撃の点では、右翼テロリストと検察売国派の利益が一致している。だから、今回のテロ予告事件は、逮捕・起訴しないでうやむやに終らせる可能性がある。

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