創造主ら地球大掃除

アクセスカウンタ

zoom RSS CIA&東京地検の小沢作戦の真相

<<   作成日時 : 2009/03/06 01:51   >>

なるほど(納得、参考になった、ヘー) ブログ気持玉 6 / トラックバック 0 / コメント 0

激動する日本の情勢:

日本の情勢の新局面と政権交替の課題

09.3.25
 09.3.24に東京地検は大久保を起訴した。大久保も小沢も新収賄容疑の西松側供述主張のマスゴミ報道だけでは逮捕・起訴出来ない。
 宇宙情報によれば、東京地検の内部では、「大久保と小沢を収賄容疑で断固逮捕・起訴すべし」と主張するCIA手先派と、「西松側の情報提供と推定の状況証拠だけでは、法律の拡大解釈になって公判を維持できない」と主張する慎重派との対立が続いている。小沢・大久保の収賄容疑での新たな立件・逮捕の強行は出来ない。
 その上、これとの関連も考えられるが、自民党閣僚と国会議員22人の同じ西松関係での政治資金規正法違反容疑者の捜査・逮捕は、漆間官房副長官=元警察庁長官が驕慢にも断言したように、事実上回避状態になっていて、民主党だけへの権力謀略による弾圧になっており、遺憾千万で、良識ある国民多数が疑惑を草の根で語り合っているように、許されない。それを、民主党指導部は何故糾弾しないのか?宣伝の拙劣さは最低だ。小沢自身が意気消沈状態ではないか。やましさがなければ、開き直って断固闘う意気軒昂たる態度をTVで見せよ。
 検察が政府機関たる法務相の管理・指揮下にあり、警察国家樹立を目指す売国麻生自民と漆間の権力謀略の色彩が益々強まっている。そのとき、09.3.24の大久保起訴と小沢続投の記者会見のあと、自民党国会議員らが集会を開いて小沢の責任追及の合唱を行ったことは、売国麻生権力と一体の露骨で無益な選挙運動になった。しかしマスゴミの宣伝にも拘らず、そうした効果は限られている。これは、那須与一に代表船の標的を射落とされて総崩れになる前の、平家軍勢の一斉船出のような出来事だった。
 共産党の志井は、小沢の企業・団体献金禁止呼びかけを支持しないで、「企業・団体献金禁止は、先ず民主党が自分で実行してから提起すべきだ」と言明して、大局を見ない「民主党主要攻撃方向論」で自民党を側面から助けることを止めよ。企業・団体献金禁止を野党の統一公約にして、総選挙の主要争点の一つにせよ。
自民党の愚劣な抵抗にも拘らず、世界政治の気運は変えられない。民主党は人気を回復して総選挙で勝ち、政権は交替する。 
  小沢も元々は金権政治家田中角栄、金丸信の弟子で自民腐敗の中核的幹部幹事長だったが、自民に造反し野党に転じて反自民の野党を転々としたあと、民主党の歴代代表が失敗した結果代表になって、「国民の生活第一」の路線を提起している。
  だが英ロスチャイルド系の米国週刊誌Time最新号が表紙に小沢の写真を掲げたことには、重要な意味がある。これは、フリーメーソンの一員小沢一郎がNWO樹立を目指して中国を超大国化する路線のロスチャイルドに使い捨てにされた米国の従来の支配者ロックフェラーの配下から、ロスチャイルドの配下へ移行したことを暗示している。
http://www.asahi.com/politics/update/0316/TKY200903160331.html

しかし、宇宙情報によれば、小沢は独立・自主への転換の必要を感じて、内心で闘っている。小沢は先ず己との闘いに勝つ必要がある。勝てば、民主党支持率は回復して、5月の国会解散・総選挙で勝利して、小沢新政権が出来るだろう。
 だが小沢新政権がロスチャイルドの路線に従って、働く国民と地球の利益、宇宙と生命の創造主らの意向、その体現たる宇宙の発展法則に逆らったら、国民は小沢政権を交替させて新政権を創ることになる。

  未曾有の世界金融・経済恐慌で米国、英国その他の西欧諸国、東・南欧諸国、ロシアなど旧ソ連諸国は国家破産の瀬戸際にある。この世界恐慌は、日本の勤労者をさらに広範な生存の脅威に直面させる。
 だから憲法第25条の「健康で文化的な最低限度の生活」保証を実現するため、まず失業者、高齢者、ワーキングプアー者、重病入院患者、介護老人等の最低生活の無償保障実施から変革を始めよ。さらに、既に一部実現している国民の衣食住の最低限度、医療、教育の全面的無償化へ進め。
 それを野蛮で邪悪な貨幣制度廃止、万事無償奉仕の新人類社会への移行へ発展させよ。それは無数の宇宙と多様な生命体を創造した創造主らの意向である。それは、宇宙の発展法則である。先進文明惑星には貨幣制度はない。
 世界は変えることが出来るし、変る。


ボクサーパンツ (ぴったりで行動的、快適)
ハイパー速読術

CIA&東京地検の小沢作戦の真相
−第7艦隊以外の米軍撤退・日本独立構想で小沢逮捕の目論見
CIA+麻生+漆間(元警察庁長官)の共謀で政権交替阻止を図ったが失敗する

09.3.10;3.11      
 自民党は、第2次大戦後に戦犯解除で売国奴になった右翼のボス児玉誉士夫と岸信介(東条内閣商工相で戦後日米安保を締結した首相)らに、CIAが児玉らの中国侵略と麻薬売買で略奪した金を没収後返して創立させた売国政党である。小泉はCIAの工作員で、沖縄復帰のとき、CIAから渡された2000万円を沖縄自民党結成のため出して旗揚げさせた売国奴である、と「オルタナティブ通信」が暴露して有名になっている。
 今更何を言っても、こうした客観的事実は消せない。
 その米国がデフォルト近くになった今、自民党にも終りの時が来ている。
 米石油メジャーから中東への石油輸入先多角化でCIAに嵌められて逮捕された田中角栄の前例*をまた繰り返すかのように、「第7艦隊だけで日本の安全保障は間に合う」と大部分の米軍撤退の必要を主張した民主党代表小沢一郎を、田中角栄と同様に、フレームアップで弾圧する強行手段に出たのは、CIAと検察の手先らだとは誰にも感じられるところだろう。
☆ * 田中角栄の高井康行主任弁護士は、5億円の「ピーナッツ」(札束)入り段ボール箱を運んだとされた田中のマイカー運転手には、アリバイがあったが検察は無視した、とHPで暴露した。
 東京地検は、前記「オルタ通信」の暴露によれば、米国留学組の売国奴らが中心と見られている。その東京地検が、CIAのサジェッションと、「自民党には捜査は絶対に及ばない」と記者らに言明して「俺がやらせたからだ」と臭わせた元警察庁長官の漆間官房副長官の「助言」に従って動いた事件が、今回の小沢秘書逮捕事件だろう。
 献金請求書を秘書が西松に出したと、検察は情報操作したが、そんな証拠物件をわざわざ出す犯罪者は何処にもいないだろう。民主党の鳩山幹事長が「検察の情報操作で世論が動いているようだ」とコメントしたのは、急所を衝いている。明らかに強引なでっち上げ事件だということが見え透いている。
 それは、まぐまぐ大賞政治部門第1位の小野寺光一「政治経済の真実」メルマガが暴露している通りだ。 田中真紀子元外相(田中角栄長女)も、TV出演でCIA主導・自民党権力者との共同陰謀を暴露した。
 http://www.youtube.com/watch?v=XBvEUWHvDEY&feature=related

 漆間官房副長官=元警察庁長官が、奢り高ぶって検察の捜査は「自民党に及ぶことは絶対ない。金額が違う」と、自分の手柄のように記者らに軽口を叩いたのは、自分が東京地検に入れ知恵したことを事実上証明した。「問わず語り」とはこのことだった。その上あとで記者会見で問い詰められると、「個別の自民党議員に捜査が及ばないとは言っていない」と、すり替えて答えたが、それは「捜査が自民党に及ぶことは絶対にない」と言ったことは否定しないで、逆に暗に認めたことになった。
http://www.nikkei.co.jp/news/seiji/20090306NT000Y87806032009.html
 民主党の西岡参議院議運委員長が、検事総長を国会へ証人喚問すると言明したのは、王手をかける方向だという感じである。自民党幹部らが猛反発したのは、真相隠しのため以外ではないことが明白である。
 その上、自民党の二階経産相には6000万円の政治資金規正法による記載のない違法な闇献金が西松側の供述で発覚した。東京地検は捜査せざるを得なくなっているが、もたもた躊躇していて、自民党と東京地検の結託の疑惑をなおさら起させている。漆間と東京地検の密謀疑惑が強まっている。
 http://www.chugoku-np.co.jp/News/Sp200903070101.html

 麻生その他も西松から闇献金を受けた疑いが広まっている。自民議員の容疑は21人に及んでいる。
 こうした売国の自公麻生政権と東京地検は、一時も早く一掃すべきだ。
 朝日の世論調査では、麻生内閣支持14%、不支持70%;小沢の代表辞任要求は57%になった。他方、比例区投票では自民支持=24%、民主支持36%、新政権:自民中心24%、民主中心45%となっている。
 これで、CIAの小沢攻撃は一方で成功したが、他方では麻生内閣不支持70%、支持14%、望む新政権−自民中心24%、民主中心45%で、CIAと自民党・検察の作戦は失敗している。望む新政権で民主中心45%(自民中心24%)は、日本占領軍の撤退指向を事実上内包していると言える。
CIAによる歴代有力政治家らの犯罪的排除の暴露:
http://alternativereport1.seesaa.net/article/115401741.html

今だけ!デイリー赤ワイン6本セット

健康維新

春のメンズ・ファッション

中川財務相にドラッグ=薬を盛った犯人らが暴露された
「オルタナティブ通信」が暴露した:

[オルタナティブ通信の記事要約] 中川昭一前財務相は、金融恐慌中の米国にから資金援助の要請を受けた。しかし彼は米国の金融ギャンブル投機に対して厳しい批判を加え、ドル・円の為替問題でも米国に厳しい注文をつけていた。
 そこで、米国はテロ実施を決めた。
 中川昭一にドラッグ=薬を盛る犯罪実施の黒幕は、破産直前のロスチャイルド直営銀行ゴールドマン・サックスの社長ジョン・セインで、仲間の東芝会長西浦泰三が命じて、ゴールドマン・サックス社配下の株屋ブルームバーグ日本社の下土井京子と、その手先読売新聞記者・越前屋知子、日本TVの原聡子がこの犯罪を実行したという。
詳細は:
 http://alternativereport1.seesaa.net/

 その結果、中川財務相はG7財務相・中央銀行総裁会議中のホテルで意識もうろう状態で米国のIMFに1000億ドル=10兆円貢ぐ協定書にサインさせられた。日本では貧困から自殺者が急増しているこの時に。2兆円の定額給付金は是か非かで、大騒ぎしているこの時に。
 日本国民の血税10兆円は、差し迫る米国破産でもう戻って来ない。
 米国はヒラリーが最近訪中したとき、巨額の借款を懇願して、米国の国土、諸都市、会社企業、建物、住宅等を担保にして、米国のデフォルトの際には中国が差押え・没収する「国家主権行使の収用権」を中国に与える協定書を成文化して合意した。
 Rense.comの暴露記事:
 http://www.rense.com/general85/give.htm
 それと比べて、日本人は何とお人好しで愚鈍な亡国の民なのだろう!
 中川事件は国会で全容解明のため追及する必要がある。


オバマとヒラリーは米国を売った
−米国は中国の従属国になる 大反逆罪以上の裏切りと非難されている

09.3.2; 3.8
  Rense.comが掲載したT.Ottの記事「米国は大反逆罪以上の米国財産に対する収用権を中国に与える」によれば、
  北京駐在米国大使館の情報源が確認した: 米国は、米国財務省中期債券と現存する米国通貨の予備を中国が継続して購入するための付帯事項として、中国が米国内での収用権を行使するオプションを認める合意文書を中国に提出した。
  合意文書は、ヒラリー・クリントン国務長官が北京へ持ってきて正文化されて、彼女の中国滞在の間に中米が合意した。
  これは、中国に対する米国の金融的債務に関する米国政府のデフォルトの場合に、中国政府が米国内で物理的に土地、建物、工場、恐らく諸都市全体さえも、米国政府の金融的負債を全額返済するために取得することを許されることを意味している。
  簡単に言えば、米連邦政府は、米国内のあらゆる市民と会社企業の物理的な土地と財産を今や実際に担保に入れた。彼らは、米国の赤字消費の資金供給を中国が続け、米国の国家債務の実施を継続するため実際の付帯事項として、外国政権に我々の財産を全部「取得する」ための合憲的権限を与えた。
  米連邦政府は、負債に関する米国政府のデフォルトの場合は、米国の家、会社企業を「収用する」権限を、今や中国に認めた。最悪のケースのシナリオとしてはこれを使い切る。米国政府はだめになって、中国は来て言う、「米国は財務省中期債券に2兆ドル、それに今では無価値の実際の現金に別の2兆ドルの債務がある。我々はハワイ州全体とカリフォルニア州全体をこの不良債権の代りに収用する」と。
米国は中国の金融的従属国になる。西欧、中・東・南欧は国家破産の寸前だ。4兆ドルを注ぎ込んでも、米国は内需中心に経済を高揚へ転ずることは出来ないだろう。
しかしこの協定が実現すると、米支配層がイラク、アフガン占領を強め、また第3次大戦の放火を強行する侵略性を強める結果にもなりかねないし、中国指導部がそれを援けることになる。中国指導部はこの協定の締結を中止すべきだ。
この協定は、中国に投資を集中し、製造業を米国から中国に移して、中国を超大国にして、米国は使い捨てにするフリーメーソン指導部イルミナティの計画の結果の1つで、NWO=新世界秩序の世界統一政府とネオファシスト体制の樹立を目指す目論みの一環である。
米国上下両院がこの中米協定を可決するかどうか?成り行きが注目されている。中国から借金して手を打たなければ経済崩壊が不可避だし、借金しても米国経済崩壊の逆転効果は疑問で、米支配層は進退窮まっている。
「大反逆罪以上の裏切り」は米国分裂への動きを加速する。既にオバマの地元から、新アメリカ革命が始まっている。

オバマは09.2.26に新型核弾頭の開発を中止するとの「決定」を発表した。しかし米国の核兵器は08.7.24に銀河連邦新指導部の宇宙連合艦隊によって一掃された上に、補充生産と再配備が阻止されているから、この「決定」は、真相を隠蔽した世論の欺瞞だった。ヒラリーはロシアのラブローフ外相との会談で、09年末に期限が切れる戦略攻撃兵器削減条約−1に代る、双方3000発まで核弾頭を削減する新条約の締結準備を合意したが、これも、真相を隠蔽して、露側の核兵器削減に狙いがある。

月別リンク

ブログ気持玉

クリックして気持ちを伝えよう!
ログインしてクリックすれば、自分のブログへのリンクが付きます。
→ログインへ
気持玉数 : 6
なるほど(納得、参考になった、ヘー) なるほど(納得、参考になった、ヘー) なるほど(納得、参考になった、ヘー)
驚いた 驚いた 驚いた

トラックバック(0件)

タイトル (本文) ブログ名/日時

トラックバック用URL help


自分のブログにトラックバック記事作成(会員用) help

タイトル
本 文
CIA&東京地検の小沢作戦の真相  創造主ら地球大掃除/BIGLOBEウェブリブログ
文字サイズ:       閉じる