創造主ら地球大掃除

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zoom RSS 09年世界情勢の新たな動き

<<   作成日時 : 2009/01/19 05:46   >>

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09年世界情勢の新たな動き

米国はオバマ景気対策の失敗で経済破綻が確定した 西欧7ヵ国は国家破産の瀬戸際にある
09.2.15; 更新: 2.25; 2.28; 3.5
  米国では、09.2.13に$7,870億の景気対策法案を上下両院で可決した。オバマがサインして発効する。しかし景気回復には無力だと米国マスコミも認めた。これで、米国の経済破綻が確定した。既報「オバマの奇跡は起らない」と予言したロシアのPanarin教授の指摘は正しかった。 既に米カリフォルニア州は09.2.1にデフォルト宣言した。
オバマは09.2.24に麻生と会ったあと議会で施政方針演説をした。彼は景気対策の柱を金融安定対策、住宅対策の他にエネルギー、医療、教育への国家支出だと宣伝ラッパを吹いた。銀行監視・規制、GM、クライスラーの税金による救済も強調した。これらはミニ・ルーズベルト改革にすぎない。それでさえ、共和党は反対してブレーキをかけている。
  ルーズベルト改革も無力で第2次大戦突入でやっと景気が上向いた。今回は前代未聞の大恐慌だから、結果は見え透いている。その上、米国経済を上へ押し上げる新産業が主導力として現れていないことが見通しを絶望的にしている。
  オバマ自身もこれでは不十分だと認めたが、これで、米国経済崩壊への歩みがさらに決定的になった。
投資で有名な米国の金融資本家ジム・ロジャースは「米ドルは数年内に90%安くなる」と予測を発表している。$1=¥10以下だ。つまりドルと米国経済の崩壊だ。しかしそれは数年以内ではなくて、09年秋だろう。
それを阻止するためには、米国の伝統になっている戦争放火による景気回復の軍事冒険をジェイ・ロックフェラーとZ.ブレジンスキーがオバマに命じて敢行させる可能性がある。バイデンはオバマ就任前に「人為的な国際的危機がオバマ就任後の6ヵ月以内に起こることを、私は保証する。我々は決断しなければならない」と言明した。
  それが、イスラエル・米国によるイラン攻撃だとしても、グルジアとかウクライナによるロシア攻撃と米国の参戦だとしても、既にイスラエルも米国もNATOも核兵器を失っているから、勝ち目はない。逆に米国がロシアの核ミサイルで新たな数十倍化した広島・長崎になりかねない。彼らはそれを承知の上で第3次大戦に賭けるだろうか?いずれにせよ、そうした地球破壊は許されないし、新アメリカ革命が決着をつけることになるだろう。
西欧7ヵ国も破産の瀬戸際 欧州統一ネオファシスト国家樹立の構想を推進
    09.2.10のEU蔵相会議の文書によれば、英国、オランダ、ベルギー、ルクセンブルグ、オーストリア、アイルランドのEU6ヵ国と、EU非加盟のスイスとで西欧7ヵ国は破産の瀬戸際にある。Newsland.ruが報じた。
  EUはブレア前英国首相をEU大統領にして統一国家にする構想を推進している。それはネオ・ファシスト国家の出現になる。だからEU議長国チェコのクラウス大統領は最近、それはEUのソ連化だとして反対を表明した。彼は西欧が嫌うソ連に喩えたが、実体はネオ・ファシズム国家を樹立する試みだ。イルミナティはそれをNWO=新世界秩序への一歩前進にする目論見である。
しかし、フランスの国家債務は09年に計画したGDPの66%以上の70%に達する。国家破産が近い。だから仏政府が落ち目の基幹産業−自動車産業の支援を行えば、保護主義だから制裁するとEU当局が警告した。制裁したらサルコジはEUを脱退して、EUは崩壊する。彼が08年に立ち上げた地中海沿岸諸国連合が受け皿になる。
世銀: 中・東欧は大恐慌の新たな震央になる
  世銀総裁のR.ゼーリクは、大恐慌の新たな震央になるのは中・東欧で、西欧の銀行が資金を回収するからだと最近言明した。中・東欧の銀行には1200億ドルの資本注入が必要で、世銀、欧州投資銀行、欧州復興・開発銀行が245億ユーロ=311億ドル(09.2.28換算)を銀行と企業に共同融資する計画を始めたが、焼け石に水で、ゼーリクの見通しは実現するだろう。中・東欧・南欧も国家破産に向かっている。中・東欧12ヵ国、南欧を含め14ヵ国の国家破産で、世界大金融・経済恐慌は深化の新段階へ突入する。世界大恐慌の進展はオバマと米英支配層の目先の思惑を遥かに超えている。
  現在の金融・経済恐慌は09年にさらに本格化して、数年間深化し続けると見られている。西欧の被雇用勤労者大衆は益々生存の脅威に直面することになる。金権支配のダムが決壊しつつある西欧支配層は、それを7ヵ所で穴埋めして阻止することはできない。
日本でも、「日本が世界最初に危機から抜け出す」と根拠のない低脳な気休めのコメントで、10%台の内閣支持率の一層の低下を引き止めようとした麻生の自公政権が続けば続くほど、危機は益々深まって、労働者の大量解雇と生存の脅威が拡大・深化している。
ウクライナでは、工業生産がこの1ヵ月間で34%崩落した。ウクライナ経済は崩壊の瀬戸際にある。女の50%以上、35歳未満の男の33%以上が失業している。同国最大の党地域党は、彼らの東部・南部の独立と連邦国家樹立を従来要求しているが、かつてプーチンの後継をメドベージェフと予言して当てたロシアの占星術師P.グローバは、ウクライナが3つに分解して、ユーシェンコはドニエプロ河西岸の国の政治に関ることになると、予言している。
同国国会は対露関係悪化と黒海沿岸石油鉱床の帰属で国際司法裁がルーマニアにも権利を認めた敗訴のかどで、ユーシェンコの右腕のV.オトルイズコ外相の罷免を可決した。チモシェンコ首相ブロックと地域党はユーシェンコ退陣闘争で臨時連合を09.3.4に結んだ。
そのあとユ大統領は09.3.5に諜報機関に命じて、ウクライナ・ナフタガス本社を急襲して、露・ウのガス供給協定書を没収した。それなしで取引を出来なくするためだ。チモ首相派の議員等は同本社へ入ることを阻止された。チモ首相は仏のサルコジに会って援助を求めた。サルコジは仏とEUの支援を約束したようだ。今回の反乱事件は、露・ウの関係破壊を狙ったCIAの挑発的介入の結果だったようだ(09.3.5)。
    ロシアでは失業者が600万人に達したが、近く700万人に増えると当局が発表している。中国でも、1億3000万人の農民工とその他の数千万人の労働者が首切りの脅威に直面している。
  要するに労働者の世界的な生存の危機が拡大・深化しつつあり、支配層は無能・無力で、資本主義の全般的危機が進行している。活路は、金権支配体制の枠内での過去の経験の惰性的な焼き直しでは得られない。オバマがそれを実証している。
日本国憲法第25条が保証した「健康で文化的な最低生活の国家保障」を実現する衣食住、医療、教育、老齢者生活の最低無償国家保障から始めよ。それに基づいて、さらに段階的に無償生活保障分野を拡大して、貨幣制度廃止、万事無償奉仕の新人類社会への移行を目指す。そうしたグローバルな社会革命は、突破口がどこかで開かれるならば、連鎖反応で世界中に広がるだろう。

TanakaNewsによれば、米国50州のうち46州が大幅財政赤字で、今年度中、つまり09年10月までに財政破綻の見通しだ。オバマの景気対策の無力がそれを加速する。
共和党の扇動で8州が州の主権再確認決議を州議会で可決した。他の20州も州議会に同じ決議案を出している。USA脱退、独立まであと一歩だ。加州とオレゴン州の州境地方でも、これまでの51州目の「ジェファーソン州」樹立運動を加速している。内戦が近づいている。米国防総省は08.10に内戦の有事即応部隊を新設した。http://tanakanews.com/090218UnitedStates.htm

オバマは09.2.17にアフガン米占領軍の17000人増派を決定した。翌2.18日にアフガン占領軍司令官マッキャナンは記者会見で「増派しても09年は困難な年になる」と、勝利の見込みなしの悲観的見通しを語った。翌2.19にキルギス議会はマナス米空軍補給基地の閉鎖を圧倒的多数で可決、翌日大統領が署名して発効した。6ヵ月以内の撤退義務がある。アフガン作戦の障害になった。
  早くもマスコミに「アフガン戦争のベトナム戦争化」の指摘が出ているが、これはさらに、「米・西欧の経済破綻・崩壊加速の戦争」になる。だからドイツとスペインの国防相は09.2.18に、タリバンの影響力が強まっている地方政権への安全保障権限の段階的移譲を加速するようNATOのアフガン戦略見直しを要求した。オバマの外国によるアフガン戦争協力強化構想は崩れつつある。
  ヒラリー米国務長官が最初の訪問国を日本にしたのは、巨額資金の売国的貢納要求が目的だろう。オバマが麻生を真っ先に招待して会談したのは、金目当てである。麻生は早速、特別使節団を派米して協議すると約束した。
 日本では大量解雇と貧困で自殺者が急増しているのに、既報、中川がG7蔵相会議のとき(ドラッグを盛られたようで)意識もうろう状態で1000億ドル=96兆円を米国のIMFに貢ぐ協定にサインさせられた事件に続いて、重ね重ねの国民に対する裏切りである。

米国で新革命がオバマの地元シカゴから始まりつつある
09.2.23
 「ボーナスに数十億ドルを要するウォール街のCEO(最高経営責任者)らのために君はオバマ政府の巨額の抵当救済支出で支払ってやりたいのか?」と、ビジネス・ニュースのCNBCのTVリポーターR.サンテリーは、09.2.19の生放映番組で革命開始の「シカゴ・ティー・パーティ」を呼びかけて叫んだ。
無数の視聴者らから同感の声が続々寄せられている。新米国革命はオバマの地元シカゴから始まりつつある。
  "Tea Party"は、「ボストン・ティー・パーティ」に由来し、英国政府が米国に無税で東インド会社の茶を輸出させた1773年に、当時の植民地米国の人々が反対決起してボストン港の英国船を襲って、船荷の茶箱を海中に投棄した反乱事件だ。それは、1775年米国独立戦争=革命の発端の1つになった。
R.サンテリーはオバマの政治的根拠地シカゴで、新アメリカ革命の開始を「シカゴ・ティー・パーティ」と呼んでアピールした。彼は、茶の代りに「金融派生商品」を新革命開始の合図として海中投棄すると言った。胸のすくようなパフォーマンスではないか。
  日本のTVでは、金のために魂を売った抜け殻=ゾンビのキャスターらが、革命を呼びかけることはない。それを当然視している視聴者らもゾンビの植物人間だ。これは日本の国辱だ。B.Fulford記者のブログによれば、同TV局の世論調査で米国人の92%が第2アメリカ革命を支持しているという。
http://www.cnbc.com/id/29303112/

  ヒラリーは中国訪問で、新米国革命回避のため、米国債の大量購入を懇願した。既に中国の米国債保有は7000億ドル近い。
 日本では、貧困による自殺者が急増している時に、既報の通り麻生・中川が1000億ドル=¥93兆を米国の銀行IMFに貢納した。それは、もう返って来ないことが分っている売国犯罪だ。
 即刻自endにせよ!

中国で反ロスチャイルド闘争の烽火が上った
 −地球と地球人民の金権奴隷支配体制に対する解放闘争の主敵を示した本がベストセラー

09.2.1: 更新 3.26  
  米国発世界金融・経済恐慌の拡大・深化の過程で、独、日その他でマルクスの「資本論」などマルクス主義の文献が若い世代に読まれつつある、と報道されている。しかしマルクスとエンゲルスは貨幣制度廃止を提起しないで、イルミナティの金権奴隷支配に協力した。
  レーニンは露共第2綱領(1918)でその巨大な誤りを是正して貨幣制度廃止の社会主義戦略を提起したが、翌年から放棄して、真の社会主義を裏切った。19−20世紀の社会主義運動は失敗して所謂「実在の社会主義」はロシアその他で崩壊したり、中国などで資本主義化している。
 http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/11.html

 Nicholas Rockefellerは米映画監督Aaron Russoとの対談で「社会主義は要するに資本主義だ」と指摘したが、諺の「公論敵より来たる」とはこのことだ。それは旧ソ連と今の中国が実証した。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/48.html
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/50.html

  米国共産党は、CFP=カナダ・フリー・プレスによれば、今回大統領選挙でオバマの公約と全く同じ選挙綱領を発表してオバマを支持し、そのことでイルミナティの手先だったことを自己暴露した。日本共産党も不破哲三の「市場経済の社会主義」論で党の総路線を規定して綱領に書き込んで、体制内化し、先般北京まで行って中国社会科学院で演説して、自分が事実上ロスチャイルドの手先であることを世界中に宣言した。
 中国では現に、ロスチャイルドとロックフェラーの投資を受けて、1億3000万人の農民工の無権利・低賃金、その中2000万人の失業と数億の労働者の搾取と首切りで資本主義化した中国経済暴走を強行している。 CPC=中共も総じて客観的にイルミナティの手先になっている。
  ロスチャイルドを頭とするイルミナティは中国を世界1の超大国化する方針だ。現にそういう方向へ世界情勢が進んでいる。中国の中央銀行たる米国を真似した私設の中国銀行、中国工商銀行、中国建設銀行始め大手銀行は、ロスチャイルドの出資で実質金融的支配下にあり、各種先進工業企業、先進商業企業はロックフェラーの出資で一体化が進行している。中国への外資の投資は1兆ドルで、中国の輸出入の60%は外資会社、工業生産の1/3は外資会社で、ウォール街もロンドンのシティも中国を新植民地と見ている。
  NWO=新世界秩序は、結局イルミナティと、彼らの軌道に乗せられた中国指導部の共通の戦略目標になりつつある。
 しかしその過程は直線的に進んではいない。人民の抵抗闘争の革命的闘争への成長転化が、今後ありうる。
 首切りされて街頭に投げ出された労働者らは「共産党は、中国社会の主人公は労働者だと言ったが、俺たち労働者を裏切った」と公言して抗議している。また同時に中国では、ロスチャイルドを中核とするイルミナティの世界金融支配を暴露した本が07年に公刊されて、50万部売れた。今も売れ続けている。すでに数百万部売れただろう:
 中国で出版された大ベストセラーのロスチャイルド世界金権支配批判書−これは、ロスチャイルドを中核とするイルミナティをグローバルな社会革命の主敵として定めて、それに対する戦略的な主要攻撃方向を事実上示した闘いの烽火になった。

宋鴻兵(Song HongBing)著「貨幣戦争」 (中信出版社 北京、p278、2007.6出版、07.8第4刷)
推薦者:除林(国家財政金融委員会課長);張宇燕(中国社会科学院研究員);楊帆(経済学者);林永青(価値中国網CEO);徐東勝(北京将来巨大投資コンサルタント(株)常務取締役)
引用文献:デス・グリフィン「奴隷への転落」;ユースタス・マリンズ「FRBの秘密」;ユースタス・マリンズ「世界権力」;W・G・カー「将棋のコマ」;アントニー・サットン「ウォール街とFDR[ルーズベルト大統領]」;アントニー・サットン「FRBの陰謀」−これらは、米国のイルミナティ批判学者らからの援用で、米国人民との闘いの連帯を示している。

以後の出版予定:1.貨幣戦争中国対策篇、2. 貨幣戦争欧州篇、3. 貨幣戦争日本篇、4. 貨幣戦争金融武器篇、5. 貨幣戦争金融36計篇

  これは、中共指導勢力内部に反フリーメーソン・反世界金権奴隷支配の闘いを目指す勢力が、60年代の紅衛兵による「反資本主義的造反」の闘いの精神的精髄を受け継いで、質的に新たな成長を遂げたことを示した。
  中国国内のフリーメーソン李財閥など米英資本の手先らと、植民地・半植民地だった旧中国で革命を実現した中共、中国人民の反資本主義・革命勢力の闘いが、深層海流から海面へと公然と出ており、これとイルミナティ、その手先の中国新資本家階級の陣営との闘いが、中国の今後を決する。
 http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/4.html

ベンジャミン・フルフォード記者の役割−ロスチャイルドのツール
Benjamin Fulfordベンジャミン・フルフォード元米ロックフェラー系「フォーブス」誌アジア太平洋支局長は09.3.25のブログ記事で、IMF改革の中国案による世界通貨発行を「日本も支持するべきだ」と書いた。
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2009/03/%E4%B8%AD%E5%9B%BD%E3%81%AE%E4%B8%96%E7%95%8C%E9%80%9A%E8%B2%A8%E6%A1%88%E3%82%92%E5%AE%9F%E8%A1%8C%E3%81%99%E3%82%8B%E3%81%B9%E3%81%8D%E3%81%A0.html

  それは、米国を使い捨てにして中国へ産業・金融投資を集中して中国の超大国化を図っているロスチャイルドのNWO=新世界秩序の樹立方針の一環である。
  ロスチャイルドは私設の中国中央銀行−中国人民銀行へ投資してコントロールしている。中国の輸出入の60%、工業生産の1/3はロスチャイルド、ロックフェラーを始め日本、仏など西欧諸国その他外資会社のシェアだ。ロンドンのシティもNYのウォール街も中国を新植民地と見ている。それは、英国植民地の米国が独立戦争で「独立」したが、ロスチャイルドは私設の米中央銀行FRBを設立して投資して、米国の支配を金融的形態で続けたのと同じ方式の植民地支配である。
  こうした中国の世界通貨発行の呼びかけは、ロスチャイルドの新世界銀行、新世界通貨発行の計画の代弁と実行になっている。
それはロスチャイルドの世界金権奴隷支配計画の一環だ。
  これは、B.フルフォードがロスチャイルドの情報ツールtool=手先として協力していることを意味している。
  そうした彼の祖国カナダ、帰化した日本と地球の利益に反する役割は止めるべきだ。

  衣食住、医療・教育・老後生活などの無償国家保障の段階的拡大と完全実施に基づく、国民の無償生活保障分野の段階的拡大と、企業の高度累進課税・役員報酬・株主配当の上限設定、資本の海外逃避禁止措置、企業の無償奉仕の段階的拡大を実現し、(日本では過渡期の財源確保のため、特権階級=天皇一族の巨額の隠し資産を国有化し、35兆ドルに達した巨額の売国的米国債を売却・奪還し、売国小泉政権がブッシュの会社に貢いだ350兆円の郵貯・簡保資金の奪還を実現して)、こうして労働者と企業のあらゆる生活分野での万事無償奉仕の新人類社会への移行という、イルミナティによる金権奴隷支配体制を廃絶するこの真の社会主義の戦略目標の実現を目指して、米・中・露・仏・韓・日・独・英・ス・加・豪その他の、社会の圧倒的多数者たる被雇用の働く者=労働者階級の世界的連帯闘争を組織し、拡大する必要がある。
  08年から米国で突発して09年に拡大・深化しつつある世界金融・経済恐慌下で進行している、支配的上層から末端の労働者大衆まで社会全体が、従来の生活様式ではやって行けなくなって来つつある資本主義の全般的危機の深化が、それを促している。

チェイニー一派が露軍から虎の子ICBMの核弾頭を盗んで香港船で輸送中に沈没:
米国で爆発・戒厳令の新911は挫折した

09.2.21
 The Global Timesによれば、ロシア沿岸警備隊と海軍は、ロシア国防の虎の子-最新大陸間弾道ミサイル「トーポリ-M」の盗んだ(!)核弾頭を積載した米国のシャトル港向けの中国香港船New Starに停戦命令を出したが、拒否した。露巡視船は追跡、500発以上警告射撃して同船が引き返すよう強制した。同船は引き返すなかで沈没した。船員は救命ボートで脱出したが、高波に呑まれて行方不明8人中3人が中国人、あとはインドネシア人だという。中国外務省の説明では、10人の中国人のうち3人が助けられて、7人が行方不明だという。
 この船は香港のJ.Rui Lucky海運会社の船籍で、前米副大統領チェイニー指導下のKBR社(本社ヒューストン)と契約した、世界的な対テロ戦争名目の侵略戦争を支援する米軍とCIAの船荷の海運会社として知られていたという。
 米国経済の内部崩壊が続いているので、今年の夏大規模な社会不安[新革命情勢]が勃発する前に、911事件型のニセの旗を掲げた新たな自作自演作戦を強行する計画があり、それが出鼻をくじかれたので、オバマとグローバリストらは今「絶望的」になっている、と書いている。
 盗んだ核弾頭で米国西部で大爆発を起して、FEMA(連邦有事管理庁)が戒厳令を発動、ファシスト政権を樹立、オバマの裏切りで生存の脅威に直面、幻滅した米国労働者らの新アメリカ革命を目指す全米数百万人の広範な動きを弾圧して、既に万事スタンバイ状態にある全米800ヵ所の強制収容所(前記事に写真あり)へ監禁する目論見だった。
 ドイツの専門家等の意見:「グローバルな金融恐慌は、経済の、また西側の不安定な民主主義体制の溶解をもたらしうる。何故なら各国政府は持っているより多い数十億[ユーロ]を使い、結果は数百万の失業と関連した恐らく大インフレになるか、または総体的な崩壊になる。それはオバマが天文学的な刺激策を必要としている理由だ。しかし政府の大救済支出は恐らくビッグバン[ばら撒き分散]に終る−もっと成長・もっと資本・もっと金融市場パワーをの心理の変革はなく、危機からの逃げ道はない。グローバルな通貨改革は混乱からの最後の出口になり、社会不安の前に不可避的に始まるだろう。
 [ コメント:そうした対症療法は、専門家らが向う数年間続くと見ている前代未聞の世界大恐慌下では、一時しのぎの愚策に終ること必至である ]。

金星人らが天変地異による地球大掃除を試みた
−宇宙管理原則侵害の地球破壊は許されなかった

09.2.3; 2.13
  このブログのコメント欄に「まき」の名前でチャネラー中尾達也受信メッセージの投稿があった(2009年01月31日のメッセージ)。 
 要約すると:
 「金星人ら(聖母マリア、イエス・キリスト、阿弥陀如来ら)からのメッセージ:地球人の拝金主義とエゴイズム、腐敗、悪事を非難すると共に、09年春には太平洋で海底火山の大爆発が起る。(大津波が襲来する)。09年秋から企業の殆どが潰れて、通貨や株券が紙切れと化す[あとで取り消したが、大津波襲来で無意味化するからだろう]。食料と燃料を10ヵ月分位用意せよ。010年4月初め頃から北極地方の移動が始まって、3ヵ月間で英国とキューバの中間まで[つまりNY沖まで]移動する[映画"The Day after Tomorrow"が実現する]。-40℃−-50℃の極寒で[米国、カナダ、西欧諸国で]数億人が死ぬ。西日本は沈没する。政府は無策だ。西日本の人々は東日本へ移動せよ。その前に、010年春先には地球の自転が止まって、地球全体が3日間真っ暗になる。これは、26000年周期で起っていて、心配ないが、発生したら、極地移動と西日本沈没の知らせを信じて、行動した方がよい。タイム・リミットの09年7月末までにアダムスキー全集の「宇宙哲学」や「生命の科学」等を学んで、利己主義を捨てて宇宙の意識と一体になれ。さもないと、流刑惑星行きになる[原始生活の苦難ですぐ死ぬ]」。−こうして、これは事実上の最後通牒になっている。
http://eien333.meblog.biz/

  しかし、地球の大掃除は宇宙ブロックス管理界が推進中で、他の惑星の生命体レベルによる越権行為の地球破壊は許されない。地球人に馴染みの聖母マリア、イエス・キリスト、阿弥陀如来の名前を使った金星人らによる地球への干渉−地球の一時的自転停止、太平洋での海底火山の大爆発と大津波の襲来、北極地方の移動、西日本の沈没の地球破壊は、創造主らによる地球大掃除が遅れていることから、金星人らによる地球大掃除促進の発想から発したものだとしても、他の惑星の内部問題干渉禁止に関する宇宙管理原則の侵害で許されない。
  この金星人らの情報の真偽について、無数の宇宙と生命体の創造主らから成る宇宙ブロックス管理界に質問したところ、回答が与えられた:その金星人らのメッセージは、銀河連邦の一部分裂勢力によるシェルダン・ナイドルらのブログと同様に、他の惑星の内部問題への干渉禁止に関する宇宙管理原則の乱暴な侵害で、許されない。地球は、宇宙ブロックス管理界が完全に管理している。
  金星人グループによる地球への乱暴な干渉を止めさせる措置をとった。彼らの予言は実現しない。金星人グループは、宇宙ブロックス管理界の命令に従って、地球から手を引くことを誓約した。今後も監視を続けることが決定された。−顛末についての発表が承認されたので、ここに発表した。

  50万年前のリラ星での核戦争から避難したリラ人らが一時地球へ避難したが、空気の酸素濃度希薄による否定的影響などの理由で、300年後にプレアデスへ移動して定住した。今の金星人らは、そのプレアデスのレプティリアン・ヒューマノイドから枝分れした者等の子孫である。彼らは、20世紀後半に太陽活動の減衰を理由に70年代後半に金星から別の太陽系へ移動した金星人の一部残存グループである。
   彼ら金星人の遠い先祖らプレアデス人らは、10-15万年前の太古に日本人の邪悪な遺伝子設定をした(L.ロイヤル+K.プリース「コンタクトの準備」:邦訳「宇宙人遭遇への扉」徳間書店1997、p223)。その破滅的な結果が現状である。しかし今回日本人にメッセージを送った金星人らに、こうした先祖の惑星間犯罪に対する反省が全然ないことは、遺憾千万である。今日のプレアデス人らは銀河連邦新指導部の指導勢力だが、先祖のその誤りについて反省と償いの意志を表明しているのに。
  なお、010年春先の26000年周期の地球自転停止に関する金星人らの予言も実現しない。すでにそれは、宇宙ブロックス管理界により阻止する措置がとられているからである。

他方では、銀河連邦の一部分裂勢力であるシリウスは、地球干渉計画を推進しており、NYのウェブサイトOneness webの活動も続けている。だから、金星人らも創造主らの命令に反抗して、上述した地球干渉計画を強行する可能性がなおある。だがいずれにせよ、宇宙管理権の侵害は断固たる制裁を自ら招いて、結局許されない。
[新情報] 09.2.12に銀河連邦新指導部は、宇宙ブロックス管理界の命令により、金星人らが計画している地球大掃除は他の惑星への干渉禁止に関する宇宙管理原則侵害だから、直ちに中止して、地球から手を引くよう命じた。金星人らはそれを受け入れて、地球から手を引くことを約束した。金星人らの監視が行われている。
  
米国:09年経済崩壊>内戦>6ヵ国に分解への過程で
オバマはボスのイルミナティの言いなりに反抗して暗殺される
可能性が生じた

izvestia.ru、pravda.ru、newsland.ruその他の報道によれば、
(1)前記事で書いたように、ロシア外務省外交アカデミー国際関係学部長のPanarin教授の予言:
   オバマの奇跡は発生しない。米国は09年11月に経済崩壊、内戦勃発で、6ヵ国に分解する。
 http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/59.html

(2)ブルガリアの予言者Vangaお婆さん(96年に85歳で死亡)の予言:
   米国では、黒人が大統領に就任して、米国最後の大統領になる。就任するやいなや自然大激変が始まる。米国は大経済恐慌のどん底に陥り、南の諸州と北の諸州に分解する。

(3)09.1.16−オバマの暗殺予告を3回もインターネットに書き込んだS.クリストファー容疑者が09.1.16に逮捕された。彼は「人種主義からではなくて、米国に良いことだから計画した。ピストルは初めてだから、就任式の一番前の席から撃つ心算だった」と供述した。実際に殺す犯人が3回も予告するわけがない。これは、オバマに反抗させないためのイルミナティによる警告だったようだ。
 09.1.17−オバマは、フリーメーソンに暗殺されたリンカーンが大統領就任式のときフィラデルフィアからワシントンへ到着した前例を再現するパフォーマンス=芝居で、同じ鉄道を汽車に乗って就任式典のためワシントンに到着した。
 リンカーンは、ロスチャイルドによる私設の中央銀行制度(今日のFRB)の実施に反対して、政府が発行する無利子のGreenback紙幣(裏が緑の紙幣)を発行して、フリーメーソン最上級第33階位のジョン・W・ブースによって1865.4.14に暗殺された。オバマは、自分も同じ運命を辿ることを予感していて、それを暗示するパフォーマンスを演じたようだ。
 09.1.18−オバマは、前述したようにフリーメーソン指導部イルミナティことレプティリアン(爬虫類型ヒューマノイド)の変身体らのステルス足かせを嵌められた現代奴隷だが、イルミナティの言いなりになることに不満で、2000万人以上だった大統領選挙運動の支持者へのアピールを大統領就任式の2日前の09.1.18に発表して、自分の新政策支持のため支援態勢を続けるように呼びかけた(NHKラジオ@)。これは米国史上異例の出来事になった。
これは、イルミナティに対する彼の抵抗意識を表しているかのようだ。共和党大統領候補ロン・ポールも、このブログに書いたように、暗殺情報が暴露されたとき「私は暗殺されて聖像になることを覚悟しています」と語ったことがある。
 09.1.20−オバマは、大統領就任式で、後に暗殺されたリンカーンが大統領就任式で使った「聖書」に手をのせて、大統領宣誓を行った。これは彼の第44代まで前例のない異例の出来事だった。
 オバマの副大統領はイルミナティのCFR会員でシオニストのバイデン、首席補佐官はイスラエル軍務経験者・二重国籍者・イ諜報機関モサドの工作員エマヌエルで、直上のボスがイルミナティのブレジンスキー、ボスがロックフェラー一族の新総帥ジェイ・ロックフェラーだ。
 だからオバマはがんじがらめ状態で、言いなりの操り人形状態に不満で、結局反抗することになり、暗殺されたリンカーンやJFK=ケネディと同様にイルミナティによって暗殺される。
 
(4)ところが他方では、経済崩壊に直面しながら世界支配の夢をなおも諦められないロックフェラーは、新たな策動に乗り出している。
  イルミナティのZ.ブレジンスキーは09.1.18付けの英国FT(フィナンシャル・タイムズ)紙に「世界を変えることの出来るペアー」と題する論文を発表して、米中関係をEU,日本との米国の同盟関係と同様な、万事包括的な性格の同盟関係にしなければならない、と主張した。そのため彼は、米中関係と国際問題全般の突っ込んだ討議を行うための米中の最高指導者の定期的な非公式会談の手続きを整備する必要があると提案した。これは、国内問題に傾いたオバマにも反映させなければならないと、ブレジンスキーはオバマの主人気取りで書いた。
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  抽象的表現で爪を隠したブレジンスキーのこの論文は、米国経済崩壊を回避するためのフリーメーソン李財閥など中国からの巨額の資金援助をあてにしたもので、宗主国英国を差し置いて、今でも中国は米国の最大の債権国だが、援助規模によっては米国を中国の金融的従属国と化すことにもなりかねない。しかしこれまでのところ、中国指導部は慎重だ。元も子もなくなる恐れがあるからだ。
 このブレジンスキー論文はさらに、第2次大戦後の米国によるソ連封じ込めに次いで、世界政治の新段階で今度は中国に出費させてロシア封じ込めを目指し、中露を柱とする「上海協力機構」へクサビを打ち込む戦術を通じて、イルミナティとブレジンスキーの年来の目的−中露対立と中露戦争を挑発し実現する戦略の隠された一環である。
中国指導部は情報戦争でもロシアと協力関係があり、ブレジンスキーも胡錦濤も共にレプティリアンの変身体だから妥協がありうるが、中国指導部がイルミナティの意図を見抜いている可能性がある。中国では、フリーメーソン指導部イルミナティの暴露本が出版されて50万部売れたが、さらに売れ続けている。
 こうしたさなかの09.1.19に、露、ベロルシア、アルメニア、カザフスタン、中央アジアのキルギスタン、タジキスタン、ウズベキスタンによる集団安保機構の平和維持活動協定が発効したので、統一指揮、同一装備、共同訓練による同機構平和維持軍の創設が決まった。中国以外ではこれは、上海協力機構の主要加盟国と重なっている。

オバマ大統領就任演説の特徴
 −中道寄りの美辞麗句の空文句を連ねた大部分無内容な後退迷走
  恐慌対策無力の責任を国民に転嫁する予防線=「義務と責任」の要求で就任演説は終った

09.1.21
  ロックフェラー、ブレジンスキーらイルミナティによるがんじがらめ状態にあるオバマの09.1.20の大統領就任演説は、ブーイングを起したブッシュの米国に対する奉仕への感謝の表明で始まって、中道寄りの美辞麗句の空文句を連ねた大部分無内容な迷走に終った。
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大統領就任式の最中にエマヌエル首席補佐官が親指を鼻に立ててオバマ新大統領軽蔑サインのパフォーマンス(The Huffington Post,09.1.27=ワシントン・ポストに引っ掛けた「怒りントンポスト」のスクープ)

  オバマは、イスラエルのモサド、米国CIAとブッシュ政権の自作自演だった911事件には全然言及しなかった。彼はUSA帝国主義によるアフガン、イラクの侵略と大量虐殺、イスラエルによるレバノン、ガザの侵略と市民の虐殺などの犯罪に対する反省を語らなかった上に、ブッシュの演説をオウム返しして、イラク、ガザ、レバノンの抵抗闘争、イスラム人民の反米帝闘争に対して改めて宣戦布告した。
  オバマは野蛮で邪悪な市場経済を手直しで擁護しつつ、金融・経済恐慌の結果を克服する責任が決定的にオバマ政権と民主党にあるのに、逆に国民に義務と責任を果たすよう要求して、今後の恐慌対策の無力な結果責任を回避する予防線を張った。これは、彼のキャッチフレ−ズ「チェンジ」を本格的に実行する意志があるのか疑いを持たせた。それは、ロックフェラーによる番外NYタイムズによるネオ・ルーズベルト的改良政綱からの後退をも暗示した。これらは、オバマに対する暗殺の脅威がもたらした結果の1つかもしれないが、改めてオバマはイルミナティの傀儡であることを実証した。売国麻生は記者会見で、オバマ就任演説を共通姿勢があると高く評価した。
  200万人近い会場は最後まで冷静で盛り上がりに欠けて、多くの国民と外国人が疑いや苦い幻滅を感じた。オバマの中道寄りの政策実施の結果、不可避的な情勢悪化でPanarin 教授やVangaさんの予言が実現する可能性が大いに強まった。その過程で人民の幻滅と批判が広がれば、オバマは政策の独自色を試みて暗殺に至るだろう。米国労働者階級はオバマを乗り越えて第2の新アメリカ革命へ前進する可能性がある。

オバマは、1.21の就任最初の日にイラクからの米占領軍撤退計画の作成をゲーツ国防長官らに命じたが、期限を指定しないで、「就任後16ヵ月以内に撤退する」という公約を投げ棄てた。
オバマはブッシュ政権の対外政策を引き継いだ
オバマは09.1.22に対外政策を発表、イスラエルのガザ侵略非難の国連安保理決議を無視して、イスラエルの自衛権擁護、ハマスのミサイル攻撃停止要求、ハマスの再武装阻止を主張した。また前日にイスラエル軍はガザ撤退完了を発表したのに偽善的に撤退を主張した。こうしてオバマは、ブッシュ政権の路線を再確認した。オバマは、中東とアフガン、パキスタンでのオバマ路線への国際的支援を要求したが、侵略的覇権主義への追従は急速に弱まっている。
  イスラエルは、米国建国の犯罪を再現して建国した国家である。先住民インディアンの土地・家屋・財産の奪取、放火、殺人、居留区への追放・封鎖の犯罪をシオニストらはパレスチナで再現した。長い分離壁はアパルトヘイトに近い。米国中部5州は独立宣言をしており、米国はそうした分解力を内包している。
パレスチナは、イスラエルによる占領の解決まで抵抗武装闘争を含む解放闘争実施の固有の民主主義的権利をもっている。現状でのイスラエルとパレスチナの2国家共存は、米国のインディアン居留区の再現である。日本でも、仮に日本人の大多数が例えば北海道に追放されてそれ以外を奪われたら、日本人は解放闘争をするだろう。
  イスラエル追従のブッシュ政権の路線を引き継いだオバマ政権の中東政策は成功できない。米国世論調査ではオバマ政権支持が68%になったが、ベネズエラのチャベス大統領が「オバマに幻想を抱くな。米国は帝国主義だ」と警告した。これには、「オバマはイルミナティの傀儡だ」と付け加える必要がある。オバマ幻想は、新たな出来事の続発で次第に消えて行くだろう。

露・ウの学者ら:「オバマはクリミアから第3次大戦を始める」 09.1.28
 Vlasti.netの報道によれば、ロシアの政治学者A.オカーラはキーエフでの09.1.27の政治学者らの円卓会議で「オバマはクリミアから第3次大戦を始める」としてこう警告した:
  オバマはウォール街のシナリオで、「制御した混乱技術」によりグルジアに次いでウクライナのクリミア半島から軍事紛争を起して、第3次大戦へ拡大発展させる、と。ウクライナのロシア研究所の政治学者A.ブリーノフはそれを認めた。これは、経済崩壊寸前の米国の戦争ビジネスによる窮余の一策だろう。      
 オバマ就任直前に米ブッシュ政権はウクライナの支持率10数%のユーシェンコ大統領と「ウ・米戦略的協力憲章」を締結して、ウクライナのNATOへの統合を強調し、米国のクリミアへのプレセンス拡大とウ側への米国兵器供給を確認した。また米国は露黒海艦隊の撤退要求でウ側を支持するとした。上記の対露戦争シナリオはこの憲章に基づいて実施される。米国は、親露的なクリミヤを粉砕したあとに軍事進出する計画だと、クリミア議会元議長で国会議員のL.グラーチ氏は指摘している。
  しかし既に08年7月に銀河連邦新指導部により核兵器を一掃された上に補充生産・再配備できない米国で、ブッシュ政権から対外路線を引き継いだオバマと留任したゲイツが、そうした軍事冒険の戦争犯罪を敢行すれば、2036年から1998年のフロリダへ来て01年3月に帰ったタイム・トラベラーのJ.タイターが伝えたように、今なお核兵器を保有しているロシアによる核攻撃で米帝国自体が壊滅することになる。
しかしそうした第3次大戦による地球破壊は許されない。
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 ユーシェンコはウクライナ国家のデフォルトと戒厳令の宣言を準備し、それによって、2010の任期切れ後も政権維持を図っていると、09.1.27にチモ首相が暴露した。ウの与野党から独裁樹立の目論見と非難されて、露のマスコミが報道した。

ロシア・ウクライナのガス紛争は解決して、ブッシュらの戦争挑発は失敗した
09.1.18
 モスクワで行われたプーチンとチモ首相の1:1の密室交渉は10時間に及んだが、解決した。レプティリアンの変身体同士の妥協が成立した。
 合意によれば、09年にウクライナ側は露ガス通過料金を08年通りに据え置いて、EU向け価格$470/1000m3の20%引きで露ガスを入手する(08年は$179.5だった)が、010年初めからEU向けガス価格に移行する。露のGasprom社とウのNaftogas社は契約書に調印し、調印後に全ガス供給は回復すると合意した。露ガス通過のEU、露、ウ3者の監視団は不要になる。既にスロバキアへは1.18の午前中にチェコ経由で露ガスが供給され始めた。
 メドヴェージェフ露大統領は、欧州の銀行に取消し不能信用状を開設して、ウ領土での不法なガス抜取りの場合の代金をそこからガスプロムの口座への支払いに支出した記帳をするよう、EU側に提案した。そのため露はウに約10億ドルの信用状の供与で援助する。つまり、ウの泥棒ガス代はウの借金になる。
 チモ首相は「今日は実りがあった。サミットも結果を出した。相互理解が見出された」と言った。EUはサミット前は悲観的だったが、明るい結果になった。ウの未払いガス代の支払いは発表で言及されていないから残っているのか、契約に含まれているのか不明だ。チモが前から帳消し要求していた理由が不明だったが、プ・チ差しの交渉が10時間もかかったのだから、あるいは未解決なチェルノブィリ原発事故の補償金対象としてチモが未払い代金帳消し要求をしたかもしれない。 
双方が妥協した結果、これでEU向けの露ガスの通過が復活することになって、ブッシュ一派とユーシェンコによる露・EUの対立扇動と、第3次大戦挑発は失敗に終った。
09.1.19にロシアとウクライナは09.1.1から2019末までのウクライナ向けと同国通過による欧州向けの露ガスの納入協定を上述した内容で締結した。GaspromとNaftogasの両会長、プ首相とチモ首相がサインした。すべての供給が動き出す。
 

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09年世界情勢の新たな動き 創造主ら地球大掃除/BIGLOBEウェブリブログ
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